妻が宗教活動にのめりこみ、生活費の半分以上を寄付していることが判明しました。このような妻と離婚できますか。

信教の自由は、日本国憲法で認められた個人の人権です(憲法20条)。したがって、結婚して夫婦になったとしても、夫婦それぞれが、それぞれの信じる宗教を信仰する権利が保障されます。そのため、夫婦の信教が異なることそれ自体は、離婚原因(民法770条1項5号、婚姻を継続しがたい重大な事由)にはなりません。
もっとも、夫婦として共同生活をしてゆくのですから、宗教活動も無制限に認められるのではなく、一定程度の制約を受けるのはやむをえません。そのため、夫婦の一方が過度に宗教活動に傾倒した結果、婚姻関係が破綻した場合には、離婚が認められます。この場合には、宗教活動の内容・程度、信仰心の程度、宗教活動や信仰が夫婦関係や家庭環境に与える影響の有無・程度、宗教活動に対する他方配偶者の別居の有無・期間、別居後の宗教活動の程度、婚姻意思の継続の有無を総合考慮して、婚姻を継続しがたい重大事由にあたるかどうかを判断します。

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